コアとなる時間を挟んで、自由に出社や退社がてきるフレックスタイムは便利なものです。
家庭の都合により規定の業務時間に対応できない人は、このフレックスタイムを導入する企業への転職を考慮するのも良いかもしれません。
そこでまず押さえておきたいのが、どんな会社がこの制度を導入しているのかという点です。
基本的に、外部とのやり取りを行わないことが必要になるために、会社内部の裁量で仕事を進めることができることが条件となります。
ここで最も多く見られるのは情報通信に関わる業種です。
それも営業ではなく内部の開発部署などで導入されている場合に限ります。
最終的にクライアントの希望する納期に間に合えば良いので、勤務時間はフレキシブルに対応できるわけです。
同じような理由で事務職や研究職など、個人での活動がメインとなる業種ではフレックスタイムを導入しやすいでしょう。
フレックスタイムで働きたいと思い転職を目指す上では、このような職種を検討することになります。
そしてフレックスタイムは実際には、業務効率の面から見ると決して良いとは言えない場合もあるようです。
そのためにある程度は業績に影響を受けにくいとされる大企業の一部の部署において導入するケースが多く見られることもあります。
そう考えると、業務効率を優先する中小企業では、フレックスタイムの導入は難しいと考えられます。
以上の点を踏まえて、自分のスキルや経験も加味して転職先を探すと良いかもしれません。
条件としては難しいものであるが、上手く採用されることで家庭の事情を考慮して働きやすい環境を手に入れることが可能です。
もし転職を考えているのなら、フレックスタイムが導入されやすい業界や職種を事前にしっかり調べておきましょう。